教員採用試験で有利となる資格や実績　加点制度をうまく利用し合格率をアップ

教員採用試験には加点制度というものがあります。

特定の資格や免許、経験等がある場合、採用試験の点数に加点されるという制度です。

加点内容は都道府県、政令指定都市によっても異なります。

少しでも有利に採用試験に臨みたいと考えるのならば、利用したほうがよい制度といえます。

持っている資格や免許や経験が加点対象であることも

教員採用試験を少しでも有利に進める方法として、加点制度というものがあります。

資格や免許、そして経験などが採用試験に加点されるのです。

意外と知られていない制度かもしれません。

そのため、加点対象なのにもかかわらず、加点申請していない人も多いのではないでしょうか。

教員採用試験は都道府県、政令指定として独自に行われます。問題も試験内容も異なります。

それと同じで、加点対象も異なります。

そのため、受験する採用試験では何が加点対象となるのかをまずチェックしてみるとよいでしょう。

もし加点対象となる資格や免許や経験がある場合には、申請するとよいでしょう。

また少し勉強すれば取れそうな資格や免許があるのなら、採用試験までに取得しておくといった対策も取ることができるでしょう。

加点対象となる資格や免許、経験を紹介します。

冒頭でもお話ししたように、受験地によって加点対象は異なります。

多くの都道府県で英語関連の能力が優遇される傾向にあります。

英語の能力試験といえば「TOEIC」「TOEFL」「英語検定」が代表されるところです。

たとえば「英語検定」であれば1級と定めているケースもありますが、準1級、2級と定めているところもあります。

また同じように「TOEIC」「TOEFL」のスコアに関しても、都道府県によって違いがあります。

加点制度は採用試験を有利にすることのできる制度が制限が設けられていることがあります。

制限というのは、加点対象となるのが1つのみ、または上限点数が設定されているケースがあるのです。

たとえば宮城県の場合、申請できるのは1つということです。

埼玉県においても、申請できるのは1つのようです。

三重県の場合、上限が15点とされています。

加点対象の満点が500点であったり800点であったりする都道府県もあります。

徳島県や愛媛県などです。

都道府県によっては、複数を合計できる可能性もあります。

よって、自分の持っている資格であったり免許、そして実績をまとめ、受験を希望する都道府県の教育委員会に「何が加点対象となるのか」、「何点加点されるのか」などを聞いてみるとよいでしょう。

加点対象として取得する資格や経験等で、難易度が低いと思うものを紹介します。

あくまでも個人的見解です。

TOEICやTOEFL、英検あたりは難易度が低いと思います。都道府県によってスコアの設定が違いますが、英検2級、準1級レベルがあればよいです。英検2級といえば高校卒業レベルです。点数としては6割取ればよいため、難易度は低めだと思います。

また複数の教員免許も比較的簡単だと思います。たとえば大学生であれば、数時間プラスして対象の授業に出て単位を修得すれば取得できてしまいます。

あと海外留学3ヵ月以上というのも、比較的難易度は低いと思いました。これは2024年の段階では佐賀県でのみの加点対象となっています。教育委員会が適当と認めるものに限ると条件付けされているため、利用をしたいと考える場合には一度確認してみるとよいでしょう。