「美術」の教員免許が取得できる大学一覧

美術の教員免許状を取得することのできる大学を紹介しています。



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美術の教員免許が取得できる大学一覧

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美術教諭になるために 美術教諭免許を取得

美術教諭になるためには、文部科学省の認定している教職課程のある短期大学、大学などで所定の単位を修得する必要があります。

つまり美術教諭免許を取得するために必要な単位を、大学で修得すればよいのです。

美術の教員免許を取るために必要な単位数を修得したら、教育委員会に申請することで美術教諭免許状を取得することができます。

美術教諭の教員免許は3種類

美術教諭の普通免許状は、以下の3つの種類に分かれています。

  • 二種免許状・・・短大
  • 一種免許状・・・大学
  • 専修免許状・・・大学院

二種免許状を取得するためには35単位、一種免許状を取得するためには59単位、専修免許状を取得するためには83単位が必要となります。

種類 学位 単位数
二種免許状 (短期大学士) 35
一種免許状 (学士) 59
専修免許状 (修士) 83

つまり、二種を取るためには35単位を修得する必要がありますが、一種の場合には「35単位+24単位=59単位」ということになります。

そして専修を取る場合には「59単位+24単位=83単位」ということになります。

順番としては「二種 → 一種 → 専修」となります。

参照 教員免許の種類は3種類+3種類

 

免許の種類の違いによる影響

通常、免許状の種類で仕事内容に大きな差が出てくることはありません。

ただしなのですが、免許状の種類によって給与面での違いが出てくる可能性があります。

一般論での話ですが、二種免許状と一種免許状の場合、取得するまでに費やしている時間とお金が異なります。一種免許状を取得している方が2年分の勉強と2年分の学費が多く必要となっています。

そのため、仕事内容が同じだったとしても、上位免許状取得者の方が給与面で優遇されるケースは多いです。

また将来的にの話ですが、もし園長を目指すというのであれば、一種免許状、もしくは専修免許状を持っておいた方がよいでしょう。

中学と高校の免許は別 同時取得が可能

美術の教員免許は中学と高校で別のものとなります。

どちらか1つの免許状を取得するよりも、両方一緒に取得してしまった方がよいと思います。両方一緒に取得したとしても、ほとんど負担が変わらないためです。

そして教員採用試験では、両方持っている方が有利とされているためです。

実習はどちらかでよい

中学と高校の美術の教員免許を取得する場合、教育実習が必要となります。

その際、中学でも高校でもどちらを選択してもよく、それぞれ1回ずつ実習に行く必要はありません。

免許の種類はグレードアップできる

美術教諭の免許は上位免許にすることが可能です。

つまり二種免許状は一種免許状に。一種免許状は専修免許状にすることができるのです。

もし持っている免許を少しでも上位免許にしたいということであれば、大学や大学院、通信大学で必要な単位を修得する必要があります。

働きながら免許状を取得したいと考えるのであれば通信大学がおすすめでしょう。

上位免許の必要性

まず前提としてですが、どの種類の教員免許でも持ってさえいれば現場で働く資格はあるということになります。

そして仕事内容に大きな違いはありません。

しかしもっと美術のことを突き詰めたい、少しでも上位の免許を持ちたい・・・という思いがあるのなら、専修免許状の取得を考えてもよいかもしれません。

美術教諭の採用試験 実技能力の必要性

美術の教員になるということは、それなりの美術の力、つまり実技技能がなければ成り立ちません。

たとえばある採用試験の過去問題を紹介します。

与えられたネクタイ、ハンガー、霧吹きを次にあげる条件のもとで構成し、画用紙に鉛筆と水彩絵の具で描きなさい。

与えられたスチレンボードと紙ひもを使用し、次にあげる条件のもとで立体構成しなさい。

参照 平成31年度 堺市立学校教員採用選考試験「中学校・中学部(美術)」実技試験問題

 

このように実技試験があります。

そのためある程度の絵を描く力、物を作る能力を備えていないといけません。

もちろん筆記試験もあるため総合的な判断となりますが、学生に指導できるレベルでなければ試験で苦労する可能性はあります。

採用試験の倍率は高い

美術の教員採用試験の倍率は、他の科目と比べても比較的高めとなっています。

まず採用者数が少ないです。

たとえば過去、ある都道府県の「中学美術」の受験者数ですが15人で合格者数は3人でした。

そして「高校美術」の受験者数は17人で、合格者数は2人でした。

このように考えると、採用する側とすればなるべく優秀な人材を確保したいと考えるため、筆記試験も実技試験も高得点を獲得していく必要があることでしょう。

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